｢手段｣だったはずのものが、いつの間にか｢目的｣になってしまう――というのは往々にして起こりうることだ。

　4年後に迫った東京五輪にも、そんな危険性が感じられる。

　最初の出発点は貧困な日本のスポーツ状況にあった。

　欧米に較べて日本はスポーツを行うおとな（社会人）の人口が少なく、スポーツが日常生活に溶け込んでいない。つまりスポーツが日本社会のなかに、文化として定着していない。この状況を改善すれば社会全体が明るく活性化し、経済的にもプラスになり、医療費の減額にもつながるはずだ。

　それには、まずスポーツ基本法を作る必要がある。

　1964年の東京五輪をきっかけに生まれたスポーツ振興法は、プロスポーツを排除し、障害者スポーツを無視した時代遅れの法律で、それを改正して基本法とし、スポーツ政策の方針を打ち出す。

　そしてその方針に添ったスポーツ政策を実施し、スポーツを社会に広げるためには、スポーツ庁の設立が必要となる。

　しかし行財政改革が叫ばれるなか、新しく行政機関を設けることは難しい。

　そこで、日本（東京）に2度目のオリンピック・パラリンピックを招致する運動を展開し、それに成功すれば、全国民や社会全体のスポーツへの関心も高まり、スポーツ庁設置の必要性も認められ、日本のスポーツ政策も軌道に乗る……。

　東京オリンピック・パラリンピックは、こんな流れのなかで開催が決まったのであり、つまり2020年のオリンピックやパラリンピックは、スポーツで日本の社会を豊かにするための｢手段｣であり、その大会の開催を成功させることや、メダルをたくさん獲得すること自体が｢目的｣ではないのだ。

　以上のことは遠藤利明五輪担当大臣も、シンポジウムやテレビ出演のときに口にされ、今ではスポーツ基本法も生まれ、スポーツ庁も設置され、オリンピック・パラリンピックの招致にも成功した。

　しかし、五輪が近づけば、大会の成功裏の開催や、メダル獲得による大会の盛りあがりばかりに目が向き、スポーツによる豊かな社会づくりという｢本来の目的｣が、忘れられかねない。

　2016年の新年、リオ五輪の年が幕を開け、東京五輪まで4年と迫った現在、組織委員会の皆さんは、どうか｢本来の目的｣に添った、素晴らしいレガシー（遺産）の残る大会の開催を目指してほしいものだ。
（付記：森喜朗組織委員会会長は、このような五輪開催の“目的”をわかっているのだろうか？）